2003年に設立されたT-Globalは、長年蓄積された技術力と販売経験により、世界中の顧客から認められたプロの放熱、熱伝導、熱冷却および熱工学の専門家として、放熱製品のカスタマイズに対応したソリューションの改善を行ってきました。
研究開発と製造強化のため、T-Globalは多くの支援活動を行う中でも、特に教育トレーニング面を非常に重視し、基礎的な努力を重ねて多くの優秀な人材を確保するための才能を育成、企業人材の改善と向上のための支援を行い、将来の発展・競争力の継続的向上に力を注いでいます。
幅広い製品ラインナップと広範囲のサービスを提供できる世界の熱冷却業界で数少ないメーカーの 1 つとして、総合的な放熱ソリューションの研究開発、製品製造、販売に力を入れています。
すでに何年も前から、5Gと電気自動車のビジネスチャンスが将来市場で活況を呈し、大量の放熱需要が起こってくるという状況をT- Globalは認識していました。このため、これと関連したR&Dの布陣をできるだけ早くスタートさせ、既存の市場製品だけに依存しない新製品を自社で開発し、5G、AI、医療、サーバー、その他の商業分野の電子機器に対応できる新時代の製品を提供することを一つの柱としました。もう一つ別の側面では、新時代の電子機器は機器単体で動作するとは考えにくく、必ず複数の機器が複合的に連携し動作することを考慮し、複合的状況でカスタマイズに対応できる熱シュミレーションをベースに放熱に関するソリューションサービスを提供すること、この二つの柱を大きなテーマとし、T-Globalはワンストップの完全なサービスを提供する事を目指し活動してまいりました。このような努力と準備をしてきたT-Globalは今後、将来の市場の成長に合わせた非常に有用性のある活動が行えると信じます。
このように、絶え間ない技術向上を目指すT-Globalは、もう他方では、企業全体としての競争力を高めるため、人材の育成・内部・外部ともトレーニングを実施し力を尽くしてきました。この点に関して、T-Globalの黄正樺・技術研修担当委員は、「自身の勤続年数自体はそれほど長いとは言えないかもしれないが、T-Global会社主導の計画であろうと、自身の提出した人材改善計画の申請（略称：大者プロジェクト）であろうと、社員トレーニングに関してはかなり長い間携わってきており、トレーニング・研修を行なった人数もすでにかなりの数に上っている」と話します。 彼はさらに次のように述べています。
「社内教育研修の観点から見れば、ここ数年は ISO認証に重きを置いていました。昨年は、16949認証取得方面に力を入れており、この主な理由は国際市場にピントを合わせた、いくつかの特殊規格製品の生産を行うためで、規格基準の合格が国際マーケットで販売の鍵を握る重要な要素となっていたからです。ISO認証のほかには、各部門に関連する機能訓練も継続的に実施されていました。
憚らずに言えば、コロナで厳しい国際情勢の中、T-Globalは2020年も全世界の経済成長トレンドに逆らって成長を続けており、総売上高は少なくとも10％増加しました。これは目を見張るほどの高成績です。継続的に実施してゆく社員トレーニングは、実際に従業員に力を与え、会社の成長へ貢献しています。」
T-Globalでは、教育とトレーニングは長い間企業文化の不可欠となる重要な部分となってきました。経営者側から号令をかけるだけでなく、従業員自身もそれに同意するかたちで自ら積極的に参加しています。従業員の平均年齢は 25 歳から 35 歳で、高い意欲と向上心を持った活力のある会社です。最先端技術の研究開発に多くの投資を行ってきたことに加え、過去2年間、マーケティングビジネスの方面でも、社員研修と教育トレーニングに多くの努力を費やしてきました。
「大者プロジェクト」計画についていえば、年間のすべてのコースが「大者プロジェクト」の範疇というわけではありません。ISOを例にとると、コース構成が過度に複雑となるため、外部の専門コンサルティング会社のサポートを受けながらトレーニングを進めてゆきますが、近年流行のGAマーケティング講座などは、「大者プロジェクト」のプランの範囲内で補助金の申請を受け付けたりもしています。」「我々は、それぞれの目的や必要性、複雑さなどの要素から社内教育プランを作成してゆきます。例えばISOであれば社内トレーニング法を採用し、場合によっては外部資源を活用しトレーニングを行うなど、「大者プロジェクト」では柔軟なプランニングを行ってゆきます。このほか、講師の資質やコース内容から会社内部での完結やプランニングが難しい場合には、「大者プロジェク ト」で必要な外部情報の提供やサポートも行います。」と黃正樺委員は語ります。
次段階のトレーニング計画については、「社内検討会で、もう一歩先のトレーニングとして、コアコンピテンシーについての講座を開く検討を行っていますが、コアコンピテンシーのトレーニングを行うにあたり、労働部からの補助を受ける対象となるため、政府の講師認定基準をクリアする必要があるほか、多くの企業がコアコンピテンシーのトレーニングを行ったところで、なんの役に立つのかと訝しむ声も聞きます。ですが、個人的に思うことは、教育とは必ずしもわかりやすい部分だけに効果を発揮するものでなく、時として潜在的な部分に重要な要素が眠っているものです。もし10人に研修を行ったとして、そのうち5人だけがエッセンスを吸収できたとして、これだと約半数にすぎません。ですが、この5人には確かに得るものがあったわけです。学ぶ精神があるところに、その効果はどこかに必ず発揮されてゆくものと信じます。」
黃正樺委員自身はT-Globalの企業文化が本当に好きで、まだまだ若輩者の自分には吸収しなければならない知識がたくさんあると語ります。「プログラムを進めてゆく中で、実際のところたくさんの困難に遭遇するわけですが、会社スタッフの全員が非常に協力的で、こうした姿をみると、会社と従業員全体に対して、本当に役立つトレーニングコースを計画しようという意欲が高まります。」
情報に簡単にアクセスできる時代に、キーワードを入力すれば「大者プロジェクト」に関する関連情報を簡単に入手できると黃正樺委員は述べ、「さらに、関連ニュースは、労働部、職業訓練局のウェブサイトにも掲載されていて、事務局やテレビ広告からも情報を入手できるのでとても便利です！ また労働部労働発展庁桃竹苗支部の「企業人材育成プログラム」の支援に感謝しています。必ずしも金銭的な支援だけが感謝の対象となるとは限らず、企業経営者側に申請してみようとする意思さあれば、そこに予期せぬ形で思わぬ収穫が得られるはずです」と話しています。
T-Globalは職場競争力を高めるために、従業員のオンザジョブ トレーニングについて全額を補助する
2022/02/10